日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の調査によると、耐震診断を実施した、新耐震以降（1981年～2000年）建てられた多くの木造住宅が現行の耐震基準を満たしておらず、大地震（6強～７）の地震で84％の建物が倒壊の危険性があるとして、耐震化の必要性を訴えています。

※　昭和55年以前の建物では、実に98％が倒壊の危険性があるという調査結果です。

日本の建築基準法は1981年と2000年に耐震基準の改正が実施され、1981年以降の建物を新耐震の建物とし、比較的耐震性が高いとしておりましたが、熊本地震では、新耐震の建物であっても多くの建物が倒壊しました。

一方、私達が経験した東日本大震災では、津波被害による倒壊が多く、地震の揺れによる倒壊は、そのほとんどが旧耐震（56年以前）の建物で、新耐震で建てられた建物で被害の大きかった建物の多くは、結露や蟻害による構造の腐朽が進んでいたものや液状化や軟弱な地盤の補強が不十分だったことが大きな原因でした。

しかし、考えなければならないのは、M9のマグニチュードにもかかわらず、地震の揺れによる被害が比較的少なかったのは、地震によって伝わる地震波の揺れの周期が、建物に甚大な被害をもたらす「キラーパルス」（1秒から2秒の短周期地震動）が阪神大震災の2割から5割にとどまったのが大きな要因というのが、地震研究者の方々から報告されています。

※　熊本地震では、震源地の半径20キロ圏で、キラーパルスが多く発生したと言われています。

要するに、単純に震度6強とか７であるとか、マグニチュードの大きさや加速度を表すガルの数値だけでは、建物に与える被害の程度は図れないというのが現実なのです。

いずれにしても、あの震災で被害がなかったから大丈夫だというのは、少々、安易な考えであり、少なからず地震によるダメージもあることから、ご自身の住まいの耐震性を今一度見直すことも必要です。

国も既存住宅の耐震化を積極的に推進しており、耐震診断の費用や耐震化の工事についても、補助金の交付も受けられますので、まずは、早めの耐震診断をお薦めいたします。

そして、これから新築を予定しているお客様は、耐震性の強化は当然必要ですが、その耐震性が長期にわたり発揮されるか否か、劣化対策がどのようになされているかをしっかり見極めた上での検討が重要ということをご理解いただければ幸いです。