大東ブログをご愛読いただいている皆様は、ご存知かと思いますが、住宅の省エネ基準が改正となり、平成32年には、完全義務化となります。

しかしながら、残念なことに、わずか3年後には、建てられなくなる家が、いまだに分譲住宅はもちろん、注文住宅でも建てられているのが現状です。

今回、義務化となる基準は、1999年に制定された次世代省エネ基準が、ベースとなっており、長期優良住宅における断熱等級４という最高レベルにはなっておりますが、実際は最低限守らなければならない基準であって、正直、高いレベルのものではないということを理解しなければなりません。

そうした最低基準さえも、満たない建物が建てられ続けているのをどう思われますか？

一方、そんな中にあって、80%のユーザーは、義務化を知らされずに、断熱性能の低い家を建てさせられているのが現実なのです。

こうして建てられた家は、単に省エネ性や快適性に劣るばかりではなく、将来の資産価値も著しく低下し、資産ではなく負債となる危険性が、非常に高いということです。

つまり、車に例えるならば、3年後にリッター20キロ以上走る車しか、売ってはいけないのに、素知らぬ顔して、10キロしか走らない車を売って、それを知らずにユーザーは、買っているということで、将来の査定価格は言わずもがなです。

結果的に家も自己責任です。

安物買いの銭失いとは、申しませんが 「後悔先に立たず」です。

見せかけのセールストークに惑わされず、

しっかり勉強して、50年後も資産となる本物の省エネ住宅を建てましょう(^^)